すべての活動は安全な環境があってこそ成立する。
多くの化学物質や機器が使用され、また、多種多様に行われる本学の教育研究活動の中にはさまざまなリスクが潜んでいます。一たび事故災害が発生すれば人的被害や研究の進展などの面で取り返しがつかない結果をもたらしかねません。本学におけるさまざまな活動の前提として安全をしっかりと確保することが大学及びそれぞれの研究責任者の責務です。
研究成果等が安全な研究環境から生み出されたとは直接的には認識されにくいものですが、安全な環境があって初めてさまざまな活動が成り立ちます。
環境安全本部では、環境安全担当理事のもと教員と職員が一体となり、全学の安全衛生活動を支援しています。
 

 



  心の健康づくりのための相談プログラム


環境安全本部とは

法人化以前は国立大学の教職員の安全衛生管理については人事院規則が適用されていましたが、平成16年4月の国立大学法人化により労働安全衛生法が適用されることとなりました。それに伴い、東京大学の確実な安全衛生管理を実現するため、全部局に実務の総括を担当する環境安全管理室と環境安全管理室を全学的に束ねる環境安全本部が整備されました。
環境安全本部は環境安全担当理事のもとで、学内の状況把握、全学的に必要な通知・啓発、所属構成員(教職員、学生等)への教育、また関係官庁との対応を行なっています。

お知らせ

更新履歴

  • 平成28年 8月3日
  • 平成28年 5月18日
  • 平成27年11月10日